障害者雇用を進めていくときに活用したいのが、障害者雇用に関わる支援機関です。ただ、就労支援機関と一言で言っても、サポート機関それぞれの目的や、提供しているサービス内容は異なります。
それぞれの機関の違いや、どのように活用できるのかを確認した上で、それぞれの企業でどのように活用できるのかを検討していただくことに役立てていただければと思います。
障害者雇用で活用される支援機関は、名称が似ていたり、どこが違うのかわかりにくいという声をよくお聞きすることがありました。そこで障害者雇用で活用できるサポート機関の種類や役割、サービス内容について、HRプロのコラムで、5回に分けて解説してきました。
ここでは、その5回のダイジェスト版をご紹介します。
企業が障害者雇用で活用できるサポート機関
障害者雇用を進めていく上で活用したいのがサポート機関です。サポート機関については、主に障害者雇用についての相談ができる機関と、障害者が訓練する機関の2つに分けることができます。
これらの機関の役割や、企業がどのように活用できるのかについて、解説しています。
1．相談機関と訓練機関・学校
障害者雇用で活用できる支援機関を、相談機関、訓練機関の2つにわけて、概要を説明しています。
どのような機関があり、障害者雇用に活用できるのを概観することができます。
HRプロのコラム
→ 企業が障害者雇用で活用できるサポート機関とは【1】相談機関と訓練機関・学校
2．ハローワークを活用する
「ハローワーク」は、障害者雇用を進めるための中心的な役割を担っている機関です。
企業に対しては、障害者雇用を進めることができるように、職域開拓・雇用管理・職場環境整備・特例子会社設立などについて、相談を受けつけています。
また、障害者当事者には、求人の受付や、職業訓練の相談、アドバイスをしています。
次のトピックについて、説明しています。
・ハローワークが行なっている障害者雇用への「企業サポート」
・ハローワークで障害者を採用するには
HRプロのコラム
→ 企業が障害者雇用で活用できるサポート機関とは【2】ハローワークを活用する
3．就労移行支援事業所を活用する
「就労移行支援事業所」とは、「障害者総合支援法」に定められた障害福祉サービスのひとつである「就労移行支援」を提供する事業所のことです。障害者総合支援法で定める障害福祉施策では、障害者を対象としたさまざまなサービスがおこなわれています。
障害者総合支援法とはどのような法律なのか、障害福祉施策の変化や、就労移行支援事業所」を通して障害者採用をおこなう方法について解説しています。
HRプロのコラム
→ 企業が障害者雇用で活用できるサポート機関とは【3】就労移行支援事業所を活用する
4．「障害者職業センター」「障害者就業・生活支援センター」を活用する
障害者雇用のサポート機関として、よくでてくる機関ですが、この「障害者職業センター」と、「障害者就業・生活支援センター」の違いがわからないという声をお聞きします。
「障害者職業センター」「障害者就業・生活支援センター」のそれぞれがどのようなサービスを提供しているのか、また、企業でどのように活用できるのかについて解説しています。
HRプロのコラム
→ 企業が障害者雇用で活用できるサポート機関とは【4】「障害者職業センター」「障害者就業・生活支援センター」を活用する
5．障害者職業能力開発校、特別支援学校を活用する
障害者を採用するときに活用できる訓練機関が、障害者職業能力開発校、特別支援学校です。採用というと、就労移行支援事業所を活用するところも増えていますが、その他でも障害者が就職に向けた準備をしている機関があります。
この「障害者職業能力開発校」「特別支援学校」は、どのようなところで、障害者は企業就労を目指してどのような職業訓練をおこなっているのかについて説明しています。
HRプロのコラム
→ 企業が障害者雇用で活用できるサポート機関とは【5】障害者職業能力開発校、特別支援学校を活用する
まとめ
障害者雇用で活用できる機関について、まとめてご紹介してきました。
障害者雇用と一言で言っても、それぞれの企業によって、障害者雇用の取り組み方は異なります。それと同じように、支援機関もたくさんありますが、企業の障害者雇用に合った支援機関を選び、訓練機関からの採用ルートを見つけることは、とても大切です。
いくら熱心にサポートしてくれる機関でも、そこの機関で訓練している訓練内容や、訓練生が、自社で採用したいと思っている層と異なるのであれば、より求める人材に近い障害者が訓練している機関から採用するほうがマッチングしやすいですし、職場定着する可能性も高まります。
障害者雇用を進める時、採用を考えるときに、どのような機関を選べばよいのか迷われた場合には、企業向けの個別相談を受けていますので、ご相談ください。
企業の障害者雇用の状況や方針、仕事内容などをお聞きした上で、よりマッチしやすい機関はどこなのか、また効果的な活用方法についてもアドバイスいたします。
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