ADHD（注意欠陥・多動性障害）は、Attention Deficit/Hyperactivity Disorderの略語で、不注意、多動性、衝動性の3つの症状がみられる発達障害のことです。 ADHDの症状は年齢を重ねると症状が目立たなくなったり、軽くなる人もいます。個人差はあるものの、一般的に大人のADHDは、子どものころと比べて多動性が弱まり、不注意が目立つ傾向にあるようです。具体的にADHDの特性や職場で行える配慮について見ていきましょう。 ADHD（注意欠陥・多動性障害）とは...
発達障害にはいくつかの種類がありますが、その1つである自閉症スペクトラムは先天的な脳機能障害として、自閉症やアスペルガー症候群のカテゴリーの中に含まれています。 ここでは、自閉症スペクトラムの特性や雇用について、職場で行える配慮について説明しています。 発達障害（自閉症スペクトラム）とは 発達障害の自閉症スペクトラムASDは”Autism Spectrum Disorder (Disability)”...
精神障害者の雇用が進んでいます。精神障害者の雇用に関しては、企業の方は不安を持っていることも少なくありません。とはいえ、精神障害者の雇用を考えなくては、なかなか雇用も難しくなっているのが現実です。 そこで、厚生労働省では、精神・発達障害の基礎知識や一緒に働くために必要な配慮などを学ぶことができる「精神・発達障害者しごとサポーター養成講座」をスタートさせています。 なぜ、「精神・発達障害者しごとサポーター養成講座」ができたのか？...
精神障害者の雇用が増加しています。しかし、一言で精神障害といっても、クリニックや病院に通っている精神障害を抱えている人が、障害者雇用にカウントされるわけではありません。 障害者雇用にカウントされるために必要なことや、精神障害者保健福祉手帳（以下、精神障害者手帳）の取得方法や判断基準について説明していきます。 障害者雇用のカウントには手帳が必要 企業では一定数の従業員がいると、障害者雇用を行なう責任があります。障害者雇用のカウントの基準となるのは、障害者手帳を所持しているかどうかです。...
障害者虐待防止法という法律をご存知でしょうか。 この障害者虐待防止法は、自分の言葉で被害を伝えることが難しかったり、自分をどのように守ることができるかを知らないために繰り返されてきた障害者に対する虐待を、これ以上起こすことのないように定められた法律です。 この障害者虐待防止法の中では、企業にも明確に責任があることが示されています。どのような責任があるのか、どのような行為が障害者虐待に当たるのかを理解することができます。また、社内で虐待防止を進める上で行えることを紹介しています。 障害者虐待防止法とは 目的...
平成28年4月に障害を理由とする差別解消の促進に関する法律（以下、障害者差別解消法）と改正障害者雇用促進法が施行されました。この法律では、全ての企業での雇用現場において、事業主が雇用する障害者へ合理的配慮の提供を行うことが義務化されます。 平成30年には精神障害者の雇用義務化と法定雇用率の引上げが予定されており、企業の中で障害のある方が働く動きがますます進んでいくことが予想されます。企業の中における障害者雇用を進めていくにあたり、障害者に対する差別の禁止、及び合理的配慮の提供義務について考えていきます。...
