精神障害に理解のない職場で、どのように働いていけばよいか

精神障害に理解のない職場で、どのように働いていけばよいか

2021年08月23日 | 障害者枠で働く

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精神障害の雇用が進んできているとは言え、精神障害者が働きやすい職場ばかりとは言えない状況も多く見られます。

一緒に働く人の中には、配慮や理解を示してくれる人もいるものの、全ての人がそのような対応をしてくれるわけではありません。合理的配慮もわがままに感じられてしまっているのではないかと感じる人もいます。

このような職場で理解がないと感じた場合、どのような気持ちや心構えで働いていけば良いのかについて考えてみたいと思います。

全ての人が理解があるわけではないことを知ろう

職場には、いろいろな考えや感じ方をする人がいます。学校時代では、自分と似たような興味や考え方の人が多かったと思いますが、社会にでると、経験もバックグラウンドも本当にいろいろな人がいます。同じことを見ても、それに対する捉え方も違う人がいるのです。

また、職場によっても社風や社員の方の雰囲気などによっても、同じ考え方や進め方も「よい」と捉えられることもあれば、反対に「悪い」と評価されることもあります。

世の中には、いろいろな人がいて、いろいろな考え方があります。その人たち、全てに理解してもらうというのは、まずは難しいということを知っておくとよいでしょう。

そして、一般的な障害者雇用に対する企業の反応についても、少し知っておくとよいでしょう。企業を対象としたある調査では、精神障害者の雇用に対して、次のような回答がありました。

「精神障害者は多様な障害特性に加え、疲労やストレスに弱いので症状が安定しない」

「職業能力を見極めることが難しく、職場定着の課題が多い」

これは、あなたのことを言っているわけではありませんが、一般的に企業で働いている人の中にはこのように感じる人は少なくないということは、理解しておくべきです。

つまり、「精神障害者と一緒に働く」と聞いて、ネガティブな思いを持つ人が多いこと、精神障害者と一緒に働くことに対して、「働けるのか?」「どんな配慮が必用なのか、自分に対応できるのか不安だ。」などの感じ方をしている人が多いのが現実なのです。

合理的配慮についての考え方

障害者が働く時には、「合理的配慮」が示すことが、義務付けられています。

障害がある人とない人の就労機会や待遇を平等に確保し、障害者が能力を発揮するために支障となっている状況を改善したり、調整したりすることです。2016年4月1日から「障害者の雇用の促進等に関する法律(障害者雇用促進法)が改正され、施行されている法律により、事業主が障害者への合理的配慮の提供が義務づけられています。

対象となる範囲は、事業所の規模・業種に関わらず、すべての事業主が対象となっています。また、対象となる障害者は、障害者手帳を持っている方に限定されず、いわゆる3障害(身体障害、知的障害、精神障害)以外にも心身の機能に障害があり、長期にわたって職業生活に相当の制限を受け、職業生活を営むことが著しく困難な人も対象となります。

この合理的配慮がわがままに思われているかどうかは、勤務されている職場でどのような情報発信をされているのか、また、それを受け取る社員の方によります。私が接する企業さんや担当者の方が「わがまま」と感じているということを聞いたことはありませんが、企業によってはいろいろな考え方や感じ方をされるところもあるようです。(特に、社員がいろいろなバックグラウンドがあったり、人の出入りが激しいところはこの傾向が強いように感じます。)

合理的配慮は自分から伝える必要がある

合理的配慮は、国が「◯◯の障害がある人には△△のサポートが必要」と決めるのではなく、一人一人の困り感は違うものなので、個別に「自分はこれが苦手なのでこう配慮してほしい」という発信をしてもらうことを意図されたものです。

たとえ同じ障害、同じ障害程度だったとしても、障害に対する受け止め方、考え方はそれぞれ違うからです。例えば、同じ精神障害2級の手帳を持っている人でも、できるだけ他の人のサポートを受けずに自分で行えるようにしたいという人もいれば、受けられるサポートは何でも受けたいと考える人もいます。

また、一人ひとりの状態や考え方は違うことに加えて、職場環境などによって求められる配慮も異なります。ある職場では、環境的なことがある程度整っていたので、それほど大きな配慮は必要がないかもしれませんが、別の職場では必要という場合もあります。そのため、取るべき対応は個別性が高いものとなっていることを知っておきましょう。

このようなことから、合理的配慮では、本人が希望する配慮を示してもらうことが可能となっています。その一方で、自分からニーズを伝える必要もあります。

具体的にどのような措置をとるかについては、障害者と事業主とでよく話しあった上で決めるとよいでしょう。合わせて、一部の上司や人事部の担当者が知っているだけでは機能しないことも多いので、どの程度の人に知っておいてほしいのかについても、希望を伝えることができるでしょう。

これらは周囲がどれほど考えたとしても正解というものはなく、本人が望む支援が一番よいものになります。とは言え、自分からニーズを伝えたとしても、すべてが受け入れられるわけではありません。例えば、受け入れ側が、経済的に負担があまりにも重いものや、支援者の配置がどのように工夫しても難しいといった過重な負担がない場合に、配慮が認められることも覚えておきましょう。

職場に理解がない場合、どんな心構えでいればよいのか

これは障害の有無に関わらず共通することですが、人や人の考えを変えることは、とても難しいことです。しかし、相手を変えるのは難しくても、自分のほうが変わっていくのは、他人を変えることよりは、簡単ではないかもしれませんが、取り組みやすいことです。ですから、まず「自分でできることをしていこう」と決意してみてください。

自分自身でできることとしては、まず、合理的配慮は自分から伝えていく必要があるということを認識しましょう。働きやすい環境を作るのは、誰かがやってくれることではなく、自分から発信して、周囲の人に理解してもらう必要があります。これは、合理的配慮の手続きからも、自分から申告する方法となっています。

ただ、伝え方には注意が必要です。どのような苦手さがあって、どのような配慮があれば、その苦手さをカバーできるのかを具体的に示すことが大事です。「障害があるので、できない」と済ますのではなく、どのような配慮やサポート、ツールなどがあればできるのかを提示しましょう。どのようにするのかについては、職場の上司や人事担当の方、また支援機関のスタッフの方と相談しながら進めると良いかもしれません。

また、必要なことをご自身で伝えたのであれば、それをどのように受け止めるかは相手に委ねるということです。先ほども伝えたように、相手の考えをコントロールすることはできません。障害の有無に関わらず、人には相性もありますし、すべての人と理解し合う、仲良くすることは難しいと個人的には思っています。

会社は、仕事をして、それに対する対価をもらう場所です。仕事を遂行するための最低限のコミュニケーションがとれていれば、それでいいと割り切ることも一つ対応方法になるかもしれません。

まとめ

障害者雇用で働きたい、働いているという人の中には「障害者雇用で働いているので、障害に対する理解を示して欲しい」と言う人がいます。確かに、障害者雇用を進めることが法律で定められていますし、企業では合理的配慮を示す義務もあります。

それでも、「雇用」であり、仕事で組織に貢献すること、賃金に見合う働きをすることは、雇用関係にある場合、当然求められることになります。障害者だから、何でも企業や一緒に働く人が配慮したり、気遣ってくれるものだいう考えは通用しません。

しかし、自分としては努力しているのに、なかなか認めてもらえない、居づらいなどの気持ちを持ってしまうことがあるかもしれません。そんな時には、全ての人が理解があるわけではないことを覚えておいてください。あなたも出会う人、全てが自分に合っているということはないでしょう。そんなものだと、まずは受け止めてみてください。

相手を変えることは難しいですが、一方、自分が変わっていくことは、相手を変えることよりは難しくありません。合理的配慮は自分から伝えていく必要があるということを認識し、自分から発信して、周囲の人に理解してもらうようにしていきます。働きやすい環境を作るのは、誰かに依存するのではなく、自分で変えていこうとすることも必要です。

参考

【障害者雇用】面接で自分の障害をどのように説明すればよいのか

障害への理解や配慮がないと感じる職場に就職してしまったときの対処方法

【発達障害】大学で合理的配慮を受けるための伝え方

大学で発達障害学生が抱える困りごと、その解決方法と合理的配慮

企業における障害者差別の禁止と合理的配慮の対応方法

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