松井 優子

職場のメンタル対策が機能しない企業には、共通した構造的な問題があります。その最大の理由は、対話不足ではなく「判断基準が設計されていないこと」です。 特に、管理職の疲弊や不調者の増加が続いている企業では、判断構造を見直さない限り、同じ問題が繰り返されます。 ・面談の回数を増やす。 ・相談窓口を設ける。 ・休職、復職の制度を整える。 こうした施策は重要です。しかし、それだけでは状況は改善しません。 なぜなら、現場で実際に問われているのは、「どう話すか」ではなく、「どう決めるか」だからです。 ・どこまで配慮するのか...

いまは回っている。それでも、なぜか前に進まない ・数字が落ちているわけでもない。 ・日々の業務も止まっていない。 ・それでも、どこかに小さな違和感がある。 ・会議が少し長い。決めるのに時間がかかる。 ・相談が同じ場所に集まる。でも、それを「問題」と呼ぶほどではない。 その“名前のつかない違和感”を、いま一度、言葉にしてみませんか。 “できる人”から消耗していく組織のサイン いま目立ってはいないけれど、 確実に進行している“兆候”として現れやすいのが、休職や離脱の増加です。 ✔ 不調者が、なぜか同じ時期に複数出る...

いい人がいるのに、なぜ現場は楽にならないのか これは「冷たい会社」の話ではありません。むしろ逆です。 ・面倒見のいい管理職がいる。 ・頼まれたら断らずに引き受けるリーダーがいる。 ・人事も一つひとつ誠実に向き合っている。 ・現場にも思いやりがあり、「困っている人を放っておけない」空気がある。 表面的に見れば、悪い要素は見当たりません。人としては、むしろ理想的です。 それなのに—— ✔ 負担はなぜか偏る。 ✔ 判断のたびに空気が重くなる。 ✔ 会議では慎重さが増し、言葉が減る。...

管理職によって障害者雇用の対応が違うと、「能力や経験の差」が原因だと考えがちです。しかし、会社として判断基準や裁量範囲、相談先が共有されていなければ、誰でも自分の経験や価値観で判断することになります。管理職の能力ではなく、判断の土台から見直します。

「もう十分やっているのに楽にならない会社」の話 これは「何もしていない会社」の話ではなく、“やるべきことは一通りやった会社”に起きている現象です。 ・研修もやった。 ・管理職向けの勉強会も実施した。 ・面談の機会も増やした。 ・制度も整え、ルールも作った。 ・外部講師を呼び、理解を深める機会も設けた。 ・相談窓口もつくり、声を拾う仕組みも整えた。 取り組むべきことは、ひと通りやってきた。「何かやらなければ」と動いてきた会社ほど、ここに当てはまります。...

「配慮が大事」この言葉に反対する人は、ほとんどいません。 多様性が求められる時代だということも、誰かが困っているなら支えたいという気持ちも、現場の多くの人がすでに理解しています。 企業の理念にも、行動指針にも、「尊重」「支援」「思いやり」といった言葉は並んでいる。制度も整え、研修も行い、取り組みとしては“正しい方向”に進んでいるはずです。 それなのに——会議で「配慮」の話題が出た瞬間、場の空気がふっと変わることがあります。 ・さっきまで普通に出ていた意見が減る。 ・視線が資料に落ちる。...

ここ半年で、ある種類の相談が明らかに増えています。 「不調者が同時に複数出ている」 「管理職が限界に近い」 「人事が調整だけで手一杯」 「このままでは回らなくなるのではないか」と、現場から声が出ています。 業界も規模も違うのに、出てくる言葉が同じです。 一つひとつを切り取れば、どの会社でも起こり得る“個別の出来事”に見えます。人が変わったのかもしれない。たまたまタイミングが重なったのかもしれない。最近の働き方の変化の影響かもしれない。このように整理することも、決して間違いではありません。...