仕事をしていると、話を理解できていないと感じる人と出会うことがあります。そして、その割合や頻度は、障害者雇用の現場にいると、かなりの確率で高くなります。 そのような場面にあった時に、どのように対応することができるのか、考えていきたいと思います。 資格やスキルがあっても、理解力があるとは限らない 障害者雇用に関わっていると、一般的な話をしているときには、コミュニケーションが成立しているように思えるものの、一緒に仕事をしていると、「あれ、話が伝わっていない・・・」と感じることがあります。...
雇用している障害者への配慮は、法的義務として合理的配慮として定められています。しかし、実際に企業ではどのような配慮をどれくらい行われているのでしょうか。 平成30年度障害者雇用実態調査では、「現在配慮している事項」「採用後に障害者となった従業員に関する配慮事項」についての調査項目がありましたので、ここからどのような項目があったのかを見ていきたいと思います。 企業が障害者に配慮していること この調査では、障害別の配慮について聞いており、障害別の結果がだされています。 身体障害者への配慮...
発達障害の社会的な認知が広がり、発達障害のある人が障害者雇用枠で採用されるケースが増えてきています。一方で、発達障害とは診断がついていないものの、「もしかしたら、発達障害ではないか・・・」と思われる社員も増えてきています。 ここでは、職場でどのような場面で発達障害かも・・・と感じることがあるのか、どのような対応ができるのかについてみていきたいと思います。 どのようなことが問題になることが多いのか...
精神障害は、特別な人がかかるものではなく、だれでもかかる可能性のある病気です。人間は生きていると、さまざまなストレスや困難なことにぶつかることがあります。多くの場合は、そうした状況から回復しますが、いくつもの問題が重なり合うと、心のコントロールがうまくいかずに、精神疾患になることもあります。 ここでは、障害者雇用の対象となる精神保健福祉手帳の対象となる主な精神障害の症状と特徴、接し方のポイントについて見ていきます。 精神障害者は思っているよりも身近にある？...
現在、日本には約2万人のHIV陽性者が暮らしていると言われています。そして、そのほとんどが服薬等で体調を維持しながら、健康な人と同じように働いています。 HIV感染者は、身体障害（内部障害）としての認定を受けることができ、実際にほとんどの陽性者が障害者認定を受けているそうです。障害者認定を受けることで、自立支援医療などの福祉制度を利用することができ、医療費の個人負担を軽減することができます。また、障害者雇用枠で働くHIV陽性者も増えています。...
日本は災害が多い地域です。特に最近は、自然災害が増えてきており、避難所に避難することが珍しいことではなくなってきました。 聴覚障害は、聞こえに何らかの障害があって、音声情報が入らなかったり、入りにくかったりします。また、聞こえないという障害だけでなく、それによる影響、例えば、コミュニケーションの困難さや情報が得られないことから発生する問題もあります。...
色覚異常（色盲、色弱）は、日本人男性の20人に1人、女性でも500人に１人が該当するもので、国内で300万人以上いると言われており、珍しいものではありません。色覚異常の程度は人によって異なり、検査で指摘されない限り気付かない人もいれば、社会生活に支障を感じる人もいます。 また、以前は学校で行われていた色覚検査が、人権侵害の一つと見られて検査が実施されることもなくなり、色覚異常とは自覚しない人も増えてきています。...
障害者雇用をおこなっていると、これは会社で教えるべきことなのか・・・と悩むことがあります。例えば、SNSやLINEの使い方です。プライベートのことなので本人に任せておくということも一つの考え方ですが、最近では障害者でなくてもSNSに社員やアルバイトが不用意な投稿をすることで問題が起きることも少なくありません。 また、社員同士がLINEのやり取りを夜遅くまでしているために、寝不足になったり、仕事に影響するケースも見られます。企業リスクにならないためにも最低限のSNSやLINEの使い方を教えることも必要かもしれません。...
精神障害者の新規就労者の割合が増えていますが、⼀⽅で精神障害者は離職者も多く、職場定着が課題となっています。精神障害者が就労継続するためには、体調管理をすることが大きなポイントになっています。 しかし、それがわかっていてもなかなか続けられない・・・という現状もあります。それをサポートしようとするのが、川崎就労定着プログラム、K-STEPです。精神障害者など体調管理に課題を抱えている人たちが働き続けるためにセルフケアシートを活用することによって自身で体調を把握しつつ、それを職場や支援者と共有するプログラムです。...
若年性認知症については、最近知られる機会が増えてきましたが、まだ社会的認知度は低く、正しく理解されているとはいえません。そのため支援や援助を望んでいる本人やその家族も、情報が少ないため戸惑うことが多く見られます。 特に働き盛りに発症するため、失職した場合の経済的な問題や家族の介助等の負担が大きな課題となっています。就労している場合は、わずかな認知機能の低下でも仕事の支障となることがありますが、早めの発見や、フォロー体制によって就労継続することも可能です。...
