2026年8月1日更新
仕事や生活の中で、同じような困りごとが繰り返されると、「もしかして、自分は発達障害かもしれない」と考えることがあります。

「何度気をつけても、同じミスをしてしまう」
「締切や予定の管理が難しい」
「周囲の人と、言葉の受け取り方がずれる」
「異動や転職をすると、仕事が急に難しくなる」
「努力しているつもりなのに、評価につながらない」
「インターネットで発達障害の特徴を読み、自分にも当てはまると感じた」

困りごとの理由を知りたいと思うのは、自然なことです。

ただし、発達障害の特徴として紹介されている項目にいくつか当てはまるだけで、発達障害だと判断することはできません。仕事がうまくいかない背景には、仕事内容や職場環境、人間関係、強いストレス、睡眠不足、体調の変化など、さまざまな可能性があります。

自分は発達障害かもしれないと感じたときは、診断名を急いで決めるよりも、どのような場面で何が起き、仕事や生活へどのような影響が出ているのかを整理することが大切です。そのうえで、必要に応じて相談窓口や医療機関へ相談します。

「自分は発達障害かもしれない」と感じるのはどんなときか

発達障害という言葉を知るきっかけは、人によって異なります。

仕事上のミスを指摘された、家族や友人から特性について言われた、インターネットの記事を読んだなど、何らかの出来事をきっかけに、自分のこれまでを振り返ることがあります。

仕事で起きやすい困りごと

例えば、仕事では次のような困りごとを感じる場合があります。

• 複数の仕事が重なると、一部を忘れてしまう
• 何から始めればよいか、優先順位を決めにくい
• 「早めに」「適切に」などの曖昧な指示で迷う
• 急な予定変更があると、次の行動へ切り替えにくい
• 報告や相談を、いつ行えばよいかわからない
• 自分では伝えたつもりでも、相手に意図が伝わっていない
• 周囲が当然わかっていることを、自分だけ理解できていないと感じる

日常生活で起きやすい困りごと

仕事以外では、次のような負担を感じることがあります。

• 予定、持ち物、支払いなどの管理に時間がかかる
• 家事や手続きが重なると、どこから始めればよいかわからない
• 人との会話や距離の取り方に疲れやすい
• 音、光、におい、人の多さなどが強い負担になる
• 予定外の出来事があると、一日の流れを立て直しにくい

ただし、これらの一部が当てはまることだけで、発達障害とは判断できません。

大切なのは、項目の数ではなく、どのような場面で、どの程度、仕事や生活へ影響しているかを確認することです。

なぜ、大人になってから発達障害に気づくことがあるのか

発達上の特性が子どもの頃からあっても、当時は大きな困りごととして見えない場合があります。

大人になって突然、発達障害が生じるということではなく、環境や求められる役割が変化したことで、それまで表面化していなかった困りごとに気づくことがあります。

子どもの頃は、周囲の支援や決まった流れがあった

学校生活では、時間割、課題、提出期限などが決められています。家庭では、家族が予定を確認したり、持ち物を準備したりすることもあります。

本人なりの工夫や、家族、先生、友人の支援によって、困りごとが大きく表れなかった場合があります。

また、学習面で大きな遅れがなく、成績も一定以上であれば、対人関係や生活管理の難しさが見過ごされることもあります。

社会人になると、自分で判断することが増える

社会人になると、学校とは異なる役割を求められます。

• 複数の仕事を自分で管理する
• 状況に応じて優先順位を変える
• 曖昧な依頼の意図を読み取る
• 上司、同僚、取引先など、立場の異なる人と調整する
• 予定外の依頼や変更へ対応する
• 仕事と生活の両方を自分で管理する

子どもの頃には周囲の支援によって対応できていたことが、社会人になり、自分で判断する範囲が広がったことで難しくなる場合があります。

環境や役割の変化がきっかけになる

同じ職場で問題なく働いていた人でも、次のような変化をきっかけに困りごとが増えることがあります。

• 就職や転職
• 部署異動
• 業務内容の変更
• 昇進や管理職への登用
• テレワークから出社勤務への変更
• 結婚や共同生活
• 子育て
• 家族の介護

以前の方法では対応できなくなったからといって、本人の努力が足りないとは限りません。

環境や役割と、本人の得意・不得意の組み合わせが変わった可能性があります。

困りごとがあることと、発達障害であることは同じではない

仕事や生活に困りごとがある場合でも、その原因を発達障害だけに限定することはできません。

似たような状態は、強いストレス、睡眠不足、疲労、体調不良、職場環境、人間関係などによっても生じることがあります。

自分の状況を整理するときは、次の点を確認します。

• 困りごとは、いつ頃から続いているか
• 職場だけで起きるのか、家庭や学校などでも起きていたか
• 仕事内容や相手が変わると、状況も変わるか
• 仕事や生活へどの程度影響しているか
• 最近、睡眠、体調、環境、人間関係に変化はなかったか
• 子どもの頃にも、似た困りごとがあったか

発達障害について専門機関へ相談する場合には、現在の状態だけでなく、子どもの頃からの生活や学習、人間関係なども重要な情報になります。

思い出せないことがあっても、無理にすべてをそろえる必要はありません。現在わかる範囲から整理します。

チェックリストやオンラインテストは、診断ではない

インターネット上には、発達障害の特徴を確認するチェックリストやオンラインテストがあります。

これらは、自分がどのような場面で困っているかを振り返るきっかけにはなります。ただし、当てはまる項目の数や得点だけで、発達障害かどうかを判断することはできません。

チェックリストを使う場合は、結果だけを見るのではなく、次のように具体的な出来事をメモしておくと、相談時の参考になります。

• どの質問が特に気になったか
• 実際にどのような出来事があったか
• いつ頃から続いているか
• 仕事や生活へどのような影響があるか
• どのような工夫を試したか

チェック結果を見て、「自分は発達障害だ」と決める必要はありません。反対に、点数が低かったことだけで、現在の困りごとを軽く考える必要もありません。

相談前に整理しておきたい5つのこと

相談窓口や医療機関を利用するときに、すべてをきれいに説明できる必要はありません。

ただ、事前に簡単なメモを作っておくと、何に困っているのかを伝えやすくなります。

1．どのような場面で困っているか

仕事、家庭、人間関係、時間管理、金銭管理など、場面を分けて整理します。

「全部がうまくいかない」と考えるよりも、困りごとが生じる場面を分けると、相談したい内容が見えやすくなります。

2．実際に何が起きたか

「コミュニケーションが苦手」「仕事ができない」と広く捉えるのではなく、実際の出来事を書きます。

例えば、

• 上司の指示を別の意味で受け取り、やり直しになった
• 複数の期限を管理できず、一つの提出を忘れた
• 会議で意見を求められたが、その場で整理できなかった
• 予定変更後に、何を優先すればよいかわからなくなった

などです。

3．仕事や生活へどのような影響があるか

困りごとの大きさを判断するために、実際の影響を整理します。

• 遅刻、欠勤、締切遅れが増えた
• やり直しやミスが続いている
• 強い疲労が続いている
• 職場や家庭の人間関係が悪化している
• 仕事や生活を維持することが難しくなっている

4．いつ頃から続いているか

最近始まったのか、就職や異動をきっかけに増えたのか、子どもの頃にも似た傾向があったのかを振り返ります。

学校の通知表や過去の記録が残っている場合には、参考になることがあります。ただし、資料がなくても相談はできます。

5．これまで試した工夫と、その結果

予定表、アラーム、メモ、仕事の分解、座席や環境の変更など、これまで試した方法を書きます。

役立った方法だけでなく、続かなかった方法や、かえって負担になった方法も相談の参考になります。

どこへ相談すればよいのか

相談したい内容によって、利用する窓口は異なります。

最初から相談先を一つに決められなくても構いません。

まず、相談先を知りたい場合

発達障害者支援センターでは、発達障害のある本人や家族などからの相談に対応しています。

支援内容や利用方法は地域によって異なるため、居住地域を担当しているセンターへ確認します。

診断や医療的な相談を希望する場合

診断や医療的な評価を希望する場合は、発達障害に対応する医療機関へ相談します。

医療機関によって、対象年齢、予約方法、診療内容などが異なります。自治体や発達障害者支援センターが、地域の医療機関情報を案内している場合もあります。

受診したからといって、必ず診断名がつくわけではありません。現在の困りごとや、ほかの可能性も含めて相談する場と考えることもできます。

仕事上の困りごとを相談したい場合

仕事上の問題については、次のような相談先があります。

• 会社の人事や相談窓口
• 上司や障害者雇用担当者
• 産業医、保健師などの産業保健スタッフ
• 発達障害者支援センター
• 地域障害者職業センター
• 就労支援機関

相談する際は、診断名だけではなく、「どの仕事で、何が起き、どのような影響があるか」を伝えると、仕事上の問題を整理しやすくなります。

診断を受けることだけが、最初の目的ではない

診断を受けることで、自分の特性を理解しやすくなったり、必要な支援へつながったりする人はいます。

一方で、相談の目的は、診断名をつけることだけではありません。まず相談し、現在の困りごとや、生活・仕事への影響を整理する段階もあります。

診断名がわかっても、どの仕事が合うのか、どのような支援が必要なのかが自動的に決まるわけではありません。

大切なのは、

• 何に困っているのか
• どのような環境で負担が大きくなるのか
• どの方法なら仕事や生活を進めやすいのか
• どのような支援や相談が必要なのか

を整理していくことです。

職場へ伝えるかどうかは、診断とは分けて考える

診断を受けた場合でも、必ず職場へ診断名を伝えなければならないわけではありません。

一方で、仕事上の困りごとについて会社へ相談したい場合には、次の内容を整理します。

• どの業務や場面で困っているか
• 仕事へどのような影響があるか
• 現在、どのような工夫をしているか
• どのような方法を希望しているか
• 会社と何を相談したいのか

診断名を伝えることと、仕事の進め方について相談することは、同じではありません。

診断の有無にかかわらず、業務上困っている事実や、仕事の指示・確認方法について相談することはできます。ただし、利用できる制度や手続は会社によって異なります。

職場へ何を、誰に、どこまで伝えるか迷う場合は、相談窓口や支援機関と整理する方法もあります。

自分の状況を整理する7つの質問

次の質問は、発達障害かどうかを判定するためのものではありません。

相談前に、現在の状況を整理するために使います。

• どのような場面で困りごとが起きているか
• 具体的に、どのような出来事があったか
• 仕事や生活へ、どの程度影響しているか
• いつ頃から、似た困りごとが続いているか
• 環境、仕事内容、相手が変わると、状況も変わるか
• これまで、どのような工夫を試したか
• 相談先に、何を一緒に整理してほしいか

すべての質問へ答えられなくても構いません。

わかる範囲をメモし、相談しながら整理していきます。

よくある質問

Q：オンラインテストで多く当てはまったら、発達障害ですか

オンラインテストやチェックリストの結果だけで、発達障害かどうかを判断することはできません。

自分の困りごとを振り返る参考にはなりますが、得点だけで自己診断せず、気になる状況が続いている場合には相談窓口や医療機関へ相談します。

Q：子どもの頃に問題がなければ、発達障害ではありませんか

子どもの頃に大きな問題として見えなかった人でも、大人になってから困りごとに気づく場合があります。

学校や家庭では周囲の支援があった、得意なことで補えていた、社会人になって求められる判断や調整が増えたなど、さまざまな背景があります。

相談や診断では、現在の困りごととあわせて、子どもの頃の様子も参考にします。

Q：発達障害かもしれないと思ったら、すぐに病院へ行くべきですか

すぐに受診するかどうかは、現在の困りごとや希望によって異なります。

まず、発達障害者支援センターなどの相談窓口で、困りごとや相談先を整理する方法もあります。

生活や仕事への影響が大きい、医療的な相談を希望している場合には、発達障害に対応する医療機関へ相談します。

Q：診断を受けたら、職場へ伝える必要がありますか

診断を受けたことだけを理由に、必ず職場へ伝える必要があるとは限りません。

仕事上の調整を希望する場合には、どの業務でどのような支障があり、会社と何を相談したいかを整理します。

情報を伝える範囲について迷う場合は、支援機関などへ相談することもできます。

Q：診断がなくても、仕事の進め方について会社へ相談できますか

診断がなくても、具体的な仕事上の困りごとについて相談することはできます。

例えば、優先順位がわかりにくい、口頭指示だけでは確認しにくい、複数の仕事が重なると抜けが生じるなど、実際の業務場面を伝えます。

ただし、会社の制度や正式な配慮手続については、社内の担当窓口へ確認してください。

まとめ

「自分は発達障害かもしれない」と感じたとき、インターネット上の特徴やチェックリストだけで、自分の状態を決める必要はありません。

まず、どのような場面で何が起き、仕事や生活へどのような影響が出ているのかを整理します。

子どもの頃には大きな問題として見えなかった人でも、就職、異動、昇進、結婚、子育てなどによって役割が変わり、それまでの方法では対応しにくくなることがあります。

ただし、現在の困りごとが発達障害によるものかどうかは、自分だけで判断できるものではありません。

発達障害かどうかを決めることだけを目的にするのではなく、現在の困りごとを軽減するために、どのような相談や支援が必要なのかを考えることが大切です。

一人で答えを出そうとせず、必要に応じて相談窓口や医療機関を利用し、困っている場面やこれまでの経緯を一緒に整理していきます。