職場で発達障害のある人とどう接する？伝わる指示・注意・配慮の考え方
発達障害のある社員への接し方に迷う管理職・人事向けに、伝わる指示、注意・フィードバック、合理的配慮の考え方を整理します。本人の特性だけでなく、仕事の基準や相談体制を整える重要性を解説します。
松井 優子
発達障害者支援センターとは？相談できること・就労支援・利用方法を解説
発達障害者支援センターとは？相談できること・就労支援・利用方法を解説
発達障害者支援センターは、発達障害に関する困りごとを相談し、必要な支援や地域の関係機関へつなぐ専門的な支援機関です。本人・家族だけでなく、就労や職場に関する相談、関係機関との連携についても解説します。
発達障害のサポート、時には見守ることが大事なこともある
発達障害のサポート、時には見守ることが大事なこともある
最近は以前に比べると、大人の発達障害が広く認識されるようになりました。それにともないさまざまな方法で発達障害に関する情報が入手しやすくなっています。しかし、発達障害についての情報を得ても、発達障害の一部だけの情報で勘違いしている人もいます。 もちろん情報を得て、理解することは大切ですし、発達障害の苦手さをフォローすることによって、いろいろできることは増えます。発達障害をサポートするためにはどのようなサポートができるのか、サポートの考え方や具体的な方法について見ていきたいと思います。 発達障害のサポートは一時的なものではない...
障害者雇用担当者が知っておきたい統合失調症の副作用の影響
障害者雇用担当者が知っておきたい統合失調症の副作用の影響
統合失調症の治療は、薬・リハビリテーション・心理的ケアの3つを組み合わせながら進めていくもので、この３つの中でも基本は薬物療法です。薬物療法では、精神症状を改善し、再発を防ぐためのものになります。 統合失調症の採用を考えたり、雇用をしている場合、服薬管理がきちんとできているか、副作用がどのようなものかを知っておくと、雇用管理や配慮が行いやすくなるかもしれません。 ここでは、統合失調症の服薬について、また服薬の影響としてでる副作用について見ていきます。 統合失調症の治療の基本は薬物療法...
精神障害の支援機関～当事者会や全国組織の役割と内容～
精神障害の支援機関～当事者会や全国組織の役割と内容～
働いている精神障害者の中には、落ち着いて安定的な毎日を送っている人たちもたくさんいます。そのような人たちの多くは、サポートを受けるだけでなく、他の患者や家族と交流を深めていることが少なくありません。 ここでは、当事者会や全国組織に参加することのメリットやどのような組織があるのかについて見ていきます。 当事者会や全国組織に参加することのメリット...
就労継続支援事業と就労移行支援事業の違いとは？概要、対象者を解説
就労継続支援事業と就労移行支援事業の違いとは？概要、対象者を解説
企業で障害者を雇用するときの就労支援機関の１つとして活用されるのが就労移行支援事業所です。障害者総合支援法のサービスの１つとなっている就労継続支援事業と就労移行支援事業はどのようなものなのでしょうか。 ちなみに、障害者総合支援法は、誰もが住み慣れた地域での生活を実現するために、障害者に対して総合的な支援を行う法律です。障害者自立支援法を改正・改称し、基本理念やサービス対象者の拡大などを盛り込んだ法律です。 ここでは障害者総合支援法の概要と、就労継続支援事業と就労移行支援事業を説明していきます。 障害者総合支援法とは...
企業の担当者が知っておきたい障害者差別解消法と障害者虐待防止法
企業の担当者が知っておきたい障害者差別解消法と障害者虐待防止法
障害者の差別や虐待に関する法律の中には、民間事業主が法的義務を負うものもあります。「障害者に関係する障害を理由とする差別解消の促進に関する法律」（以下、障害者差別解消法）と「障害者虐待の防止、障害者の養護者に対する支援等に関する法律」（以下、障害者虐待の防止）についての理解を深めておくことは大切です。 ここでは、障害者差別解消法と障害者虐待防止法の概要について説明していきます。 障害を理由とする差別解消の促進に関する法律（障害者差別解消法） 障害者差別解消法の概要 施行日 平成28年4月1日（平成25年6月制定） 目的...
特例子会社の運営が難しい理由｜業務・人材・親会社との関係をどう設計するか
特例子会社の運営が難しい理由｜業務・人材・親会社との関係をどう設計するか
特例子会社の運営が難しくなる原因は、障害者社員や現場担当者の努力不足だけではありません。設立目的、業務、人材育成、評価、親会社との役割、相談後の判断体制がつながっているかを確認し、経営・組織の仕組みから見直す視点を解説します。
平成30年4月から精神障害者の短時間労働雇用率のカウントに特例措置
平成30年4月から精神障害者の短時間労働雇用率のカウントに特例措置
平成30年度4月から精神障害者の雇用が義務化されます。これにともない厚生労働省では、企業が精神障害者を雇用するための特例措置を平成30年4月から設けることにしました。職場定着が難しいと言われている精神障害者の雇用を確保しやすくするためのようです。どのような特例措置なのか見ていきたいと思います。 精神障害者の雇用率カウントの特例措置とは...
特例子会社の設立手順｜認定申請・必要書類・準備事項を解説
特例子会社の設立手順｜認定申請・必要書類・準備事項を解説
特例子会社の設立は、法人登記や認定申請書の提出だけでは完了しません。設立目的、業務、人員、職場環境、雇用管理、親会社との役割を整えたうえで申請する必要があります。設立検討から認定までの流れと主な必要書類を解説します。
