松井 優子, 障害者雇用ドットコム 投稿者 - 46ページ目 (98ページ中)

松井 優子

発達障害のある社員への合理的配慮|職場で考えられる具体例と判断のポイント

発達障害のある社員への合理的配慮|職場で考えられる具体例と判断のポイント

発達障害のある社員への合理的配慮では、「発達障害だからこの対応」と決めるのではなく、実際の仕事上の支障を確認することが重要です。質問、指示、優先順位、作業方法、職場環境などの具体例から、配慮の考え方と見直しのポイントを整理します。

聴覚障害者と一緒の職場になったときに知っておきたいポイントとは?

聴覚障害者と一緒の職場になったときに知っておきたいポイントとは?

聴覚障害とは、聞こえに何らかの障害があって、音声情報が全く聞こえないか、あるいは聞き取りにくい状態のことをいいます。障害状況はさまざまですが、聴覚障害のない人が耳を塞いで体験する聞こえにくさとは全く違うものです。 また、聞こえないという障害だけでなく、それによる影響、例えば、コミュニケーションの困難さや情報が得られないことから発生する問題についても職場の中で理解する必要があります。聴覚障害の困難さや職場でできる配慮について見ていきましょう。 聴覚障害とは...

高次脳機能障害の障害者と一緒に働くときに配慮すべき点とは?

高次脳機能障害の障害者と一緒に働くときに配慮すべき点とは?

高次脳機能障害は、外見からはわかりにくく、症状は個別性が高いことが特徴です。高次脳機能障害の「高次の脳機能」とは、脳の考える機能に相当し、この人間らしさを司る部分が損傷されることによって、記憶力、注意力、感情コントロールの低下などの症状が見られるようになります。 このような症状は、周囲からも本人も見えないため、本人は自分自身に障害があるという自覚を持つことが難しく、周囲の人から誤解を受けやすくなってしまうことが生じます。...

主治医の意見書「就労可能」は採用OK?精神障害者雇用で企業が判断すること

主治医の意見書「就労可能」は採用OK?精神障害者雇用で企業が判断すること

主治医の「就労可能」は、自社の仕事を遂行できることを保証するものではありません。医学的な情報と実際の仕事内容を分けて考え、採用・配慮・配置の判断へどうつなげるかを企業向けに整理します。

社内の障害者雇用状況を確認する方法|手帳情報の把握とプライバシーへの配慮

社内の障害者雇用状況を確認する方法|手帳情報の把握とプライバシーへの配慮

障害者雇用率が未達成でも、障害があると思われる社員へ個別に手帳の有無を尋ねることは適切ではありません。採用後は全社員への画一的な呼びかけを原則とし、利用目的や回答が任意であることを明示する必要があります。社内で障害者を把握・確認する手順と、プライバシー上の注意点を解説します。

学習障害(LD)のある社員への職場対応|読み書き・数字の困難と仕事の調整

学習障害(LD)のある社員への職場対応|読み書き・数字の困難と仕事の調整

学習障害(LD)のある社員は、読み・書き・数字など特定の作業で困難が生じることがあります。苦手な仕事を単純に外すのではなく、仕事のどこで支障が起きているのかを確認し、求める成果を保ちながら方法を調整する考え方を整理します。

ADHDのある社員のミスや締切遅れはなぜ起きる?職場で見直す業務設計と配慮

ADHDのある社員のミスや締切遅れはなぜ起きる?職場で見直す業務設計と配慮

ADHDのある社員のミスや締切遅れは、本人の不注意だけで起きるとは限りません。優先順位、期限、仕事の中断、報告のタイミングなど、本人が判断しやすい仕事の進め方になっているかを確認し、配慮と本人に求める役割を整理します。

精神障害者の採用のポイント~採用時に特例子会社が確認していること~

精神障害者の採用のポイント~採用時に特例子会社が確認していること~

精神障害者の雇用は難しい・・・と感じている企業の担当者の方は少なくありません。最近では、メンタル不調の社員も増えています。社内のメンタル不調を抱える社員が身近にいたりすれば、新たに精神障害者を雇用する前に、メンタル不調の社員の対応でいっぱいかもしれません。 今回は、シダックスオフィスパートナー(シダックス株式会社の特例子会社)の精神障害者の雇用の事例から、職場定着のためのポイントを見ていきたいと思います。新たに精神障害者を雇用する際にはもちろんですが、メンタル不調の社員をサポートする上でもヒントになることも多いと感じます。...

【東京】障害者雇用をサポートしてくれる機関 その2

【東京】障害者雇用をサポートしてくれる機関 その2

東京都の障害者雇用サポートに役立つ機関はどのようなところがあるのかについて解説しています。東京では、東京しごと財団、東京都心身障害者福祉センター、東京都立(総合)精神保健福祉センター、東京都発達障害者支援センター TOSCA(トスカ)、東京都難病相談・支援センターなどの機関があります。 特に、東京労働局管轄にある東京しごと財団では、障害者雇用に関わるさまざまな事業を行なっています。これから障害者雇用をはじめる企業にとっても、すでにはじめている企業にとっても活用できるものが多くありますので、ぜひ知っておくとよいでしょう。...

【東京】障害者雇用をサポートしてくれる機関 その1

【東京】障害者雇用をサポートしてくれる機関 その1

障害者雇用は、ノーマライゼーションの理念の浸透から障害者の社会参加が進み、企業や地域などで活躍する人が増え、同時に就職を希望する人も多くなっています。 しかし、なかなか企業だけで解決できない問題もあります。例えば、職場における配慮は企業で対応することができますが、基本的な社会人生活をおくるための生活リズムの管理や基本的な社会人生活に必要なマナー、健康管理、金銭管理、家庭生活に関する課題などは、企業や担当者が直接関わることが難しいこともあります。...