見えにくい障害への配慮が難しい理由｜本人任せにしない確認と情報共有
精神障害、発達障害、内部障害など、外見から困りごとがわかりにくい社員への配慮では、本人の申出だけにも管理職の推測だけにも依存しないことが重要です。確認、判断、情報共有、見直しの考え方を整理します。
松井 優子
【2024年度版】障害者雇用が進んでいる企業のランキング発表
【2024年度版】障害者雇用が進んでいる企業のランキング発表
東洋経済から、｢障害者の雇用｣に積極的な企業ランキング100が発表されました。対象はCSR企業総覧(雇用・人材活用編)2024年版に掲載された1714社のうち、2022年度に障害者を3人以上雇用している企業1198社が対象となっています。 どのような企業が、障害者雇用に積極的なのか、見ていきたいと思います。 YouTube 障害者雇用に積極的な企業ランキングが発表 まずは、障害者雇用に積極的な企業の1位～10位までの企業名と雇用率、人数を見ていきます。 順位 社名 雇用率（前年） 雇用人数（前年） 1位 ゼネラルパートナーズ...
AI時代、障害者雇用の仕事はどう変わる？今後広がる業務と企業が考えること
AI時代、障害者雇用の仕事はどう変わる？今後広がる業務と企業が考えること
生成AIの影響で変わるのは、仕事全体ではなく仕事を構成するタスクです。日揮パラレルテクノロジーズの事例をもとに、障害者雇用で今後必要になる役割と人材の考え方を整理します。
IT・DXと障害者雇用、2つの課題解決を考えたら、精神発達が活躍する会社が誕生していた～日揮パラレルテクノロジーズ 後編～
IT・DXと障害者雇用、2つの課題解決を考えたら、精神発達が活躍する会社が誕生していた～日揮パラレルテクノロジーズ 後編～
障害者雇用の中で増えてきている精神・発達障害。しかし障害者雇用を進めている企業の中でも、まだ手探り状態で進めているところも少なくありません。そんな中で、精神・発達障害の方がITに関する業務を1人1プロジェクトで担い、しかもフルリモート・フルフレックスで取り組んでいるのが日揮の特例子会社日揮パラレルテクノロジーズ株式会社さんです。 今回は、日揮パラレルテクノロジーズの代表取締役社長である阿渡...
IT・DXと障害者雇用、2つの課題解決を考えたら、精神発達が活躍する会社が誕生していた～日揮パラレルテクノロジーズ 前編～
IT・DXと障害者雇用、2つの課題解決を考えたら、精神発達が活躍する会社が誕生していた～日揮パラレルテクノロジーズ 前編～
障害者雇用の中で増えてきている精神・発達障害。しかし障害者雇用を進めている企業の中でも、まだ手探り状態で進めているところも少なくありません。そんな中で、精神・発達障害の方がITに関する業務を1人1プロジェクトで担い、しかもフルリモート・フルフレックスで取り組んでいるのが日揮の特例子会社である日揮パラレルテクノロジーズ株式会社さんです。 今回は、日揮パラレルテクノロジーズの代表取締役社長である阿渡 健太（あわたり...
障害者に「適した業務」を探すとうまくいかない理由｜仕事と人材をすり合わせる方法
障害者に「適した業務」を探すとうまくいかない理由｜仕事と人材をすり合わせる方法
問題は、本人に合う仕事を考えることではありません。「障害者」という大きな括りで適した業務を探すことです。組織に必要な役割と、その人をすり合わせる考え方を解説します。
障害者採用で応募が来ない5つの原因｜求人票と募集方法の見直し方
障害者採用で応募が来ない5つの原因｜求人票と募集方法の見直し方
障害者採用で応募が来ない原因は、給与や採用市場だけとは限りません。仕事内容、雇用条件、働き方、受け入れ体制、選考の流れ、採用ルートが、応募者に判断できる形で伝わっているかを確認します。
未経験でも挑戦できる！ゲーム業界で広がる障害者雇用の可能性
未経験でも挑戦できる！ゲーム業界で広がる障害者雇用の可能性
障害者雇用で働きたいけれど、実務経験やスキルが少ないとなかなか書類面接を通過しない、やりたい仕事を選ぶことができないという声をよく聞きます。一方で、人手がほしい業界では、未経験者でも適性を見て、人材を受け入れる企業が増えています。ITやゲーム業界では、この傾向が強くなっています。 今回は、未経験者が歓迎される背景や理由について解説し、未経験でも始められる職種や未経験者歓迎の企業を紹介していきます。 多様な人材を求めるゲーム業界と障害者雇用の関係...
合理的配慮はなぜ義務化された？障害者権利条約と国内法の関係
合理的配慮はなぜ義務化された？障害者権利条約と国内法の関係
合理的配慮が義務化された背景には、障害のある本人だけに環境への適応を求めず、社会や職場にある障壁を調整するという考え方があります。障害者権利条約と国内法の関係、障害者雇用促進法と障害者差別解消法の違い、2016年と2024年の義務化を整理します。
障害者雇用状況報告とは？対象企業・提出時期・報告内容を解説
障害者雇用状況報告とは？対象企業・提出時期・報告内容を解説
障害者雇用状況報告は、対象となる事業主が毎年6月1日現在の障害者雇用状況を報告する制度です。対象企業の考え方、報告内容、提出方法、事前に確認する情報を整理します。企業規模、算定方法、様式、提出期限などは年度によって変わる可能性があるため、提出時には最新の公式資料を確認することが重要です。
