若年性認知症については、最近知られる機会が増えてきましたが、まだ社会的認知度は低く、正しく理解されているとはいえません。そのため支援や援助を望んでいる本人やその家族も、情報が少ないため戸惑うことが多く見られます。 特に働き盛りに発症するため、失職した場合の経済的な問題や家族の介助等の負担が大きな課題となっています。就労している場合は、わずかな認知機能の低下でも仕事の支障となることがありますが、早めの発見や、フォロー体制によって就労継続することも可能です。...
認知症は、一般的には高齢者に多くみられますが、65歳未満で発症した場合、「若年性認知症」とされます。若年性と高齢者での認知症の病理的な違いはありません。 若年性認知症の推定発症年齢の平均は51歳程度と若く、本人や家族、就労などの社会的な問題が発生しやすくなります。また、若年性認知症の症状には、直前のことを忘れてしまう記憶障害や抑うつなどがあるため、発症後の早い段階で適切な支援につなげることが重要となっています。 ここでは、若年性認知症についてや雇用事例、どのような支援機関が活用できるのかについて説明していきます。...
2020年東京オリンピック・パラリンピック開催で、障害者スポーツに対する関心が高まってきています。一方で、障害者スポーツの認知度は高まっているものの、競技人口やそれをサポートする関係者、活動を運営する資金も少ないといった非常に厳しい状況にあります。 障害者アスリート雇用を行うことによって、企業は障害者雇用率のアップ、障害者雇用に対する社員への理解促進、広報活動等のメリットが考えられます。また、企業側だけでなく、アスリート社員にとっても、競技環境を確保したり、仕事と競技活動の両立を行えるというメリットがあります。...
2018年4月、精神障害の雇用が義務化され、法定雇用率が引き上げられました。障害者雇用の大きな転換期を迎えています。現在、障害者雇用の新たな労働力の担い手として期待されているのが、精神障害のある人たちです。しかし、調査結果からは、就職した精神障害者の半数が1年で離職する現実も見えています。 精神障害者を雇用するのは難しいと言われていますが、どうすれば職場定着することができるのか、精神障害者の就職の現状とともに、働き続けるために必要なことについて、考えていきたいと思います。 精神障害者の就職・雇用の現状...
障害者雇用をする企業が増えてきて、なかなか思うような人材が採用できないと感じている人事の方は少なくありません。 就職を希望している障害者がどのようなところにいるのか、障害者を採用するときに効果的な募集活動を行なうポイントについて説明しています。 就職を希望している障害者はどこにいるのか ハローワーク...
企業で精神障害者を雇用するときには、「主治医の意見書」を見て、就労できると判断していることが多いと思いますが、実際に雇用すると主治医の意見書と書かれている状況と現状が大きく乖離していることも残念ながら少なくありません。 ここでは、「主治医の意見書」が精神障害者を診ている医師が記載しているにも関わらず、どうして認識のズレが生じてしまうのか、その理由や背景について見ていきます。 「主治医の意見書」とは？...
高次脳機能障害は、外見からはわかりにくく、症状は個別性が高いことが特徴です。高次脳機能障害の「高次の脳機能」とは、脳の考える機能に相当し、この人間らしさを司る部分が損傷されることによって、記憶力、注意力、感情コントロールの低下などの症状が見られるようになります。 このような症状は、周囲からも本人も見えないため、本人は自分自身に障害があるという自覚を持つことが難しく、周囲の人から誤解を受けやすくなってしまうことが生じます。...
統合失調症は、以前は精神分裂病と呼ばれていた病気です。そのため病名から、精神が分裂していて何をするか分からない怖い病気といった間違った印象与え、病名そのものが差別や偏見を助長する原因となっていました。そのため2002年から統合失調症という病名に変更されています。 ここでは、統合失調症とはどのような病気なのか、雇用するときに求められる配慮について見ていきます。 統合失調症とは...
障害者雇用では、身体、知的、精神のいずれかの障害者を雇用することが求められています。障害者と普段接する機会が少ない企業の人事担当者と話していると、「うちの会社には知的障害者の人ができる仕事はない」と、はっきり断言される方もいらっしゃいます。...
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