研修・セミナー等

・「中小企業の経営者が知っておくべき障がい者雇用～障がい者雇用の捉え方が変われば「組織は変わる」～」鳥取県庁（2024）
・「大学における障害者の合理的配慮」東京情報大学（2024）
・「ふくい障害者雇用推進セミナー 障害者雇用に関する法制度の改正と合理的配慮」福井県（2023）
・「障害者雇用職場リーダー養成講座」山口県/学校法人ＹＩＣ学（2023）
・「障害者雇用をはじめよう～最初の一歩に必要なこと～」千葉県障害者雇用サポート事業（パソナ）（2023）
・「経営戦略としての障害者雇用　企業に求められるこれからの障害者雇用とは」東京しごと財団（2022）
・「障害者就労支援事業の現状と今後の注目点」ゴールドマン・サックス証券(2022)
・サタレク「障害者雇用で働く人に、企業は何を求めているのか」就労移行支援事業所manaby関内駅前事業所、長者町事業所(2022)
・ダイバーシティ＆インクルージョン推進フォーラム「コロナ禍における障がい者雇用の課題と持続的雇用に必要なこと」一般社団法人企業研究会（2021）
・第二回障がい者雇用カンファレンス「誰もが働きやすい職場をつくるためのポイントとは？～精神障がい者が働く職場で行なわれている工夫から考える～」JSH＆JAFCO（2021）
・「障害者雇用の現状と可能性～多様な人が活躍する社会に向けて～」生活協同組合パルシステム神奈川（2021）
・サタレク「就職活動で知っておきたい合理的配慮と、配慮の伝え方」就労移行支援事業所manaby関内駅前事業所(2021)
・「障害者雇用の業務切り出しワークショップ」アルファプランニング(2021)
・AbilitySTAFFINGオンラインセミナー「社内の障害者雇用の理解を引き出すコツ～経営・幹部層と社員に伝えるべきこと」リクルートスタッフィング（2021)
・障がい者雇用カンファレンス「社内理解を促進し業務の切り出しを行うための3つのポイント」JSH＆JAFCO（2021）
・企業内ジョブコーチスキルアップ研修事業「精神障害のある人と一緒に気持ちよく働くためにできる職場づくりとは？」静岡県（2021)
・「人が育つ組織」研究会　話題提供　日本人材マネジメント協会（2020）
・「障害者雇用実務者講座」実践演習コース研修講師　公益財団法人東京しごと財団（2013～2018）
・「授業力アップ研修講座（作業学習）」講師　　岡山県総合教育センター(2017)
・「キャリア教育・就労支援等の充実事業：教職員のキャリア教育への理解を深め、小中高一貫したキャリア教育の実践に役立てる」公開研修会講師　山形県教育庁(2017)
・The 1st International Symposium on Education for Person with Special Needs: Transition from School to Work　発表者　タイ教育省（2017年）
・職員研修「特例子会社における実践－障害者支援施設における日中活動への活用－」研修講師　社会福祉法人ル・プリ くるみ会(2017)
・「誰もが働き続けられる職場づくりセミナー」講師　鹿児島県（2016）
・障害者就労支援スタッフ研修　Kaien（2016）
・「働きたい！あなたのシンポジウム障害のある人の就職・職場定着をサポート」　パネルディスカッションコーディネーター　横浜市(2016)
・障がい者雇用対策セミナー「知っておきたい障がい者雇用のポイント」シンポジスト　ぜんち共済（2015）
・NPO共生・協働・かごしま推進事業セミナー講師　鹿児島県（2014）
・障がい者サポーター入門講座　（かながわコミュニティカレッジにて開催）　プロデュース＆講師　神奈川県（2013～2014）
・当事者向け研修「会社で働くということ」講師　一般社団法人ペガサス（2015）
・「特例子会社向けセミナー」講師　公益財団法人東京しごと財団（2013）
・教員研修「知的障害者の就労を支えるには」講師　麻生養護学校元石川文教室（2013）
その他多数

HRプロ　コラム

【障がい者雇用の悩みと解決のヒント】

・【令和５年までの時限措置】精神障がい者かつ短時間労働者の雇用算定が0.5から1カウントに

・企業が知っておくべき障がい者雇用の合理的配慮とは

・人事担当者のための、障がい者雇用に関係する知っておきたい法律

・「特例子会社」とはどのような制度なのか【前編】～特例子会社の特徴とメリット・デメリット～

・「特例子会社」とはどのような制度なのか【後編】～特例子会社の設立までの流れと要件～

・プロが教える、障がい者雇用に役立つ「無料研修」2選

・障がい者雇用担当者が知っておきたい「障害者雇用納付金制度」と「納付金制度」の助成金とは

・障がい者を採用するときに活用できる「人に関わる助成金」について

・「中小企業の障がい者雇用」促進に活用できる助成金や認定制度とは

・なぜ、企業は障がい者雇用をおこなうのか～「障害者雇用率達成指導」と「社名公表」～

・コロナ禍でも「雇用率0.1％引き上げ」となる障がい者雇用の現状とは【特別寄稿】

・コロナ禍の障がい者雇用の現状～何が起きているのか～【特別寄稿】

・コロナ禍の障がい者雇用の現状～企業と障がい者自身は、これから何をしていかなければならないのか～【特別寄稿】

・コロナ禍の障がい者雇用の現状～「障がい枠」で働く人たちへの影響～【特別寄稿】

・障がい者雇用をサポートしてくれる「ジョブコーチ」の役割と活用方法

・「企業内ジョブコーチ」によって支援を行なう方法と、そのメリット

・企業が障がい者雇用で活用できるサポート機関とは【1】相談機関と訓練機関・学校

・企業が障がい者雇用で活用できるサポート機関とは【2】ハローワークを活用する

・企業が障がい者雇用で活用できるサポート機関とは【3】就労移行支援事業所を活用する

・企業が障がい者雇用で活用できるサポート機関とは【4】「障害者職業センター」、「障害者就業・生活支援センター」を活用する

・企業が障がい者雇用で活用できるサポート機関とは【5】障害者職業能力開発校、特別支援学校を活用する

・「障害者雇用率2.3％」に備える【1】障がい者雇用の該当企業になったときにおこなうべき「3つのこと」

・「障害者雇用率2.3％」に備える【2】はじめての障がい者採用で失敗しないための「3つの秘訣」

・「障害者雇用率2.3％」に備える【3】これからの「障がい者雇用の業務創出」はプロフィット部門から考えることが必要

・障害者雇用率2.3％に備える【4】職場で一緒に働く障がい者への「マネジメント」と「配慮」のバランス

・「改正障害者雇用促進法」（2020年4月改正）の新制度、「もにす認定制度」と「特例給付金制度」の内容とポイントとは？

・【令和3年度版】厚労省の予算要求から見た、障がい者雇用における「施策」と「助成金」の変更点

・障がい者雇用における「テレワーク」という働き方の現状と事例 （シリーズ：障がい者雇用のテレワーク 1回目）

・障がい者雇用におけるテレワークのメリット／デメリットと業務切り出しのポイント （シリーズ：障がい者雇用のテレワーク 2回目）

・障がい者雇用におけるテレワークの導入で整備しておくこと、進め方のポイント （シリーズ：障がい者雇用のテレワーク 3回目）

・障がい者の雇用機会創出や働き方の多様性向上が期待できる「サテライトオフィスサービス」とは？

・企業の人事担当者が知っておくべき「障害者手帳」の種類とカウント方法

・採用ミスマッチを減らす障がい者の「職場実習」、導入手順と注意点とは？

・精神障がい者と一緒に働きやすい職場には、何が求められるのか？

・ストレスを感じずに精神障がい者と働くための３つの秘訣

・人事が障害者手帳を確認・把握するときにおさえておくべきポイント

・障がい者雇用にも多様性を。成功企業事例に見る20時間未満の短時間雇用の可能性

・中小企業の障がい者雇用の現状とは？　課題と採用の進め方を紹介

・身体障がい（肢体不自由・内部障がい）の特徴と職場でできる配慮とは？ 

・「高次脳機能障がい」の特徴と職場でできる配慮とは？ 

・「聴覚障がい」の特徴と職場でできる配慮とは？ 

・「視覚障がい」の特徴と職場でできる配慮とは？

・「知的障がい」の特徴と職場でできる配慮とは？

・「精神障がい」の特徴と職場でできる配慮とは？

・「発達障がい」の特徴と職場でできる配慮とは？

・「障がい者雇用」において「精神障がい者」の応募が増えている理由

・令和3年の「障害者雇用状況」集計結果が明らかに。法定雇用率未達成企業における企業名公表の基準とは？

・障がい者雇用率の未達成による「企業名公表」の影響とは？

・「障がい者雇用」の給与設定のポイントとは？ 雇用促進に活用できる助成金も紹介

・令和4年度「障害者雇用納付金」申告申請の注意点は？ 申告の概要や流れ、昨年度との変更点などを解説

・【令和4年度版】厚生労働省の予算要求から見た「障がい者雇用施策」と「キャリアアップ助成金」の変更点

・令和3年「障害者雇用状況」から見る、新年度の課題とは？ 法定雇用率引き上げやコロナ禍の影響を振り返る

・企業が取り組むべき、障がい者のための災害対策（前編）

・企業が取り組むべき、障がい者のための災害対策（後編）

・障がい者雇用とSDGsのつながりとは？ 持続的な企業価値向上のために

・障がい福祉施策から見た障がい者雇用の今後の流れと、企業が考えていくべきこと

・令和3年の「障害者差別解消法」の改正で民間企業の「合理的配慮」が法的義務化。企業への影響とは？

・障がい者雇用における「合理的配慮」が企業のリスク回避に必要な理由

・障がい者のテレワーク採用で考えるべきこととは？ 

・障がい者雇用の就労支援機関とスムーズな連携のポイント

・障がい者社員の職場定着のポイントとは？ 障がい者雇用への職場理解を深める重要性

・障がい者と共に働きやすい職場にするために ハード面とソフト面でそれぞれできること

・障がい者社員の個人的なトラブル、職場でできる対応とは？

・コミュニケーションが難しい障がい者への接し方のヒント

・発達障がいのある社員への接し方とマネジメント

・発達障がいの社員の職場トラブル事例と対応のポイント

・障がい者社員の職場定着に役立つモチベーションの高め方

・精神障がい者の「主治医の意見書」とは？ 採用時にどの程度重視してよいか

・障がい者を雇用した後の適切なフォローとは？ 職場定着に活用できる支援サービスを解説

・令和4年「障害者雇用状況の集計結果」から見る傾向と対策 令和5年度からの「障害者雇用率」の引き上げはどうなる？

・障がい者雇用をスムーズに進める「障害福祉サービス」とは？ 採用や定着への支援内容を解説

・HIV感染者の雇用にあたり、人事担当者が知っておきたいこと

・令和5年度「障害者雇用納付金」申告申請について 令和4年度との変更点や申告の流れを解説

・若年性認知症の症状とは？ 雇用継続のためにできること

・【令和5年度版】障がい者雇用における施策の変更点と今後のスケジュール

・精神障がいの「統合失調症」の特性や症状とは？ 職場でできる配慮を紹介

・令和4年度の障がい者雇用未達成企業名が公表に。障がい者雇用状況が改善しない企業が見直すべき点とは？

・障がい者雇用の新卒採用の方法とポイントとは？ 特別支援学校高等部や大学からの障がい者採用について解説

・人事ができる障がい者雇用の職場定着支援とは？ 1on1の必要性と有効な進め方

・障がい者雇用の職場定着のポイントと精神障がいの体調管理に活用できるツールを紹介

・「障がい者雇用ビジネス」とは？ サービスの仕組みと利用実態を解説【前編】

・「障がい者雇用ビジネス」とは？ 企業にとってのメリットは何か【後編】

・障がい者雇用の「除外率制度」と今後の動向

・企業の障がい者雇用のメリットとは？ 法定雇用率の達成だけでなく企業価値向上につなげるためには

・障がい者採用に応募がないときに見直すべきポイント3点を解説

・障がい者雇用を始めるときに知っておくべき「最低賃金」と「減額特例」

・障がい者雇用で重視される「職業準備性」とは？ 採用時に必ず確認しておくべき5つの要素

・障がい者雇用がイノベーションのカギに。「障がい」という多様性を技術革新に活かすための考え方と事例

・はじめて「障がい者雇用」担当者になったら知っておくべき“基礎・基本”

・「障がい者社員の業務管理に追われ自分の仕事が進まない」…負担軽減のために必要なこと

・社員が中途障がい者になったらどうする？ 職場復帰時にできる配慮は

・企業が理解しておくべき「障害者虐待防止法」とは？ 基本と対応措置をわかりやすく解説

・「障害者差別解消法」改正に向けて企業が行うべき準備と合理的配慮の事例

・【令和6年度 障がい者雇用の改正まとめ】法定雇用率引き上げ、新設・拡充する助成金などを解説

・【令和6年度】「障害者雇用納付金」申告申請手続きを解説！ 変更点や申告の流れ

・障がい者雇用の変化と今後の対策は？ 令和5年「障害者雇用状況の集計結果」から探る

・人的資本経営における障がい者雇用の重要性とは？

・精神障がい者を職場に定着させるには？ 主な離職原因と対策を解説

・障がい者雇用を進める時に知っておきたい「社会モデル」の考え方とは？ 

・【発達障がいと一緒に働く】自閉症スペクトラム（ASD）の向いている業務と接し方のポイント

・【発達障がいと一緒に働く】注意欠如・多動症（ADHD）と学習障がい（LD）の向いている業務と接し方のポイント

・障がい者社員がメンタルヘルス不調で休職したら？ 復職までの5ステップ

【連載記事：障がい者雇用＆戦力化の教科書（全7回）】

第1回：企業の障がい者雇用は組織として対応すべき

第２回：社内の障がい者雇用の理解を引き出すために有効的な方法

第３回：障がい者の仕事内容はどのようにして作り出せばよいか

第4回：障がい者を採用するときに面接で確認しておきたいポイントとは

第5回：企業と障がい者のミスマッチをなくすために必要なこと

第6回：人事部門が精神障がい者の配属先をサポートする方法

第7回：障がい者に戦力となってもらうために考えておきたい点とは